ドッグフードの安全は、どのように守られていますか？～法律とルール～

インターネットのサイトには、ドッグフードに含まれる物質の危険性などを訴えた記事がたくさんあります。ドッグフードには、犬の健康によくないものが入っていることがあるのでしょうか。

自主基準と法律によって安全性が守られている

　ドッグフードは、犬が主食として毎日食べ続けるものです。犬の健康によくないものが入っていては、ドッグフードとしてそもそもふさわしくありません。そのような製品が流通することを防ぐために、ドッグフードの安全性を守るしくみがあります。

　もし、犬や猫の健康によくないペットフードがあっては、ペットフード全体の信頼性がゆらいでしまいます。このため、ペットフードを製造する会社が集まって（現在の一般社団法人ペットフード協会）、早くから安全性や品質の向上をすすめてきました。
　とはいえ、市販されているペットフードが安全かどうか、消費者が判断できなければ安心して購入することができません。このため、公正な競争の確保と消費者保護のためにペットフード公正取引協議会が設立され、公正取引委員会の承認のもと、「ペットフードの表示に関する公正競争規約」が定められました。この規約で、ペットフードのパッケージへの情報の記載のしかたなどが取り決められています。
　ただしこれは自主基準で、罰則などの拘束力はありません。協議会の会員でない企業もあり、国内で製造されるすべてのペットフードの安全性を裏打ちできるしくみのものではありませんでした。

　2007年にアメリカでペットフードに腎障害を引き起こすメラミンが混入して犬や猫の健康被害が起きるなどしました。国内ではメーカーによる製品回収と消費者への情報の開示が速やかに行われたため健康被害の報告はありませんでしたが、拘束力のある安全確保のしくみが国内でも求められました。国による検討の結果、強制力のある法整備が妥当と判断され、2009年に「愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律（ペットフード安全法）」が施行されました。

　このように、ペットフードには、その安全性を守る義務としての法律と、詳細な表示の自主基準があります。現在、国内のペットフードの製造・輸入・販売等にかかわるすべての企業が、「ペットフード安全法」に基づきペットフードの安全性の確保に取り組んでいます。また、多くの企業が「ペットフードの表示に関する公正競争規約」にのっとった公正な製品表示をしています。